Okta Japan株式会社(本社: 東京都渋谷区、代表取締役社長: 渡邉 崇)は、日本を含む世界中の組織が現在どのようにアイデンティティを中心とするゼロトラスト導入に取り組んでいるのか、今後18ヶ月の間にどこに向かおうとしているのかなどを調査したゼロトラスト導入実態調査「The State of Zero Trust Security 2021」の結果を公表しました。本調査は、700人のセキュリティリーダー(日本100人、APAC300人、EMEA100人、北米100人、グローバル2000企業100人)を対象に実施しました。
ニューノーマルの新しい働き方やセキュリティの脅威に対応するため、組織の多くは、顧客や従業員、企業の安全性を高めるため、従来のセキュリティアプローチを見直し、ゼロトラストのフレームワークを導入することを検討しています。しかし、実際にゼロトラスト導入にあたってどこから始めたら良いのか分からない組織が多いのが現状だと思われます。Oktaでは、ゼロトラストの原則である、あらゆるアクセスを「信頼せず、常に検証する」には、アイデンティティとアクセス管理(Identity and Access Management = IAM)を基盤とするゼロトラストに取り組むことが最も良い出発点になると確信しています